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南海トラフの巨大地震は、いずれ起きると言われています。地盤の微弱な動きも感知できる高性能な予測装置や電離層の変化による地震予測など、予測の確実性を高める努力が進められていますが、自分たちにどのような準備ができるのか、今一度確認しておくことはとても大切だなと思います。地震に関する臨時情報を受けた時、なにをすればいいのかということをまとめておきたいと思います。その前に、南海トラフ巨大地震により想定される状況について調べていきましょう。

南海トラフ地震とは

南海トラフとは、太平洋の下にあるフィリピンプレートと大陸側のユーラシアプレートが接する部分のことで、駿河湾から遠州灘、熊野灘、紀伊半島の南側の海域、土佐湾、日向灘沖までの広い区域のことを言います。フィリピンプレートがユーラシアプレートの下に１年あたり数cmの速度で沈み込んでいて、ユーラシアプレートのストレスが次第に溜まっていき、限界がきたときに跳ね上がり南海トラフ地震となります。

地震は、長年動いていない「固着域」が動くためにおきますが、「固着域」に刺激を与えるものが「スロースリップ（ゆっくりすべる）」ではないかということが東日本大震災で明らかになりつつあるようです。それ自体は地震にはならないスロースリップが起きている付近の固着域が動くことで地震が誘発されるというのです。（画像の赤い部分が南海トラフ域、白いもやの部分が固着域、〇印がスロースリップの場所です）

1707年宝永地震では駿河湾から四国沖の広い領域で同時に地震が発生、1854年にはM８クラスの安政東海地震が起きた32時間後に安政南海地震がおきました。1944年に昭和東南海地震がおきた2年後の1946年昭和南海地震がおきています。

南海トラフ地震はおおむね100年～150年間隔で起きており、前回地震から70年以上が経過した2018年、南海トラフ地震発生の切迫性が高まってきています。特に駿河湾、遠州灘でおきる東海地震に関しては160年が経過しており、いつ起きてもおかしくない状況にあるとしています。

■南海トラフ巨大地震が起きた場合の国の被害想定

死者　約32万人（津波　約23万人、建物倒壊約8万人、火災約1万人）

この被害想定は東日本大震災の約10倍にもおよびます。これを受けて気象庁は南海トラフ地震に関する気象庁以外の観測データを集めるための評価検討会を設置し、定例と臨時情報を発表しています。

南海トラフ地震に関連する情報の種類と発表条件

2017年11月から気象庁で運用が始まった南海トラフ地震に関連する情報の内容をまずは知りましょう。

■臨時情報が発表される条件

• 南海トラフ沿いでプレート間の固着状態の変化を示唆する可能性がある現象が観測され、その現象が南海トラフ地震と関連するかどうか調査を開始した場合か、調査を継続している場合
• 観測された現象を調査した結果、南海トラフ地震発生の可能性が平常時と比べて相対的に高まったと評価された場合
• 観測された現象を調査した結果、南海トラフ地震発生の可能性が相対的に高まった状態ではないと評価された場合

■定例情報が発表される条件

• 「南海トラフ沿いの地震に関する評価検討会」の定例会合において評価した調査結果を発表する場合

臨時情報が発表されたということは、南海トラフ地震が起きる可能性がある事を事前に知らせることなのですね。
2011年3月11日東日本大震災の前におきた前震の段階で臨時情報が出されていたら確実に犠牲者を減らすことができたということへの教訓をうけて、気象庁が「南海トラフ沿いの地震に関する評価検討会」を開催しています。

評価検討会の委員は現在6名の有識者で構成され、南海トラフ及びその周辺地域における気象庁以外の機関の観測データについて関係機関（国土地理院、海上保安庁、防災科学技術研究所、海洋研究開発機構、産業技術総合研究所）が評価検討会に参画し、説明されたうえで臨時情報を発表するかどうかをきめ政府により発令されます。

例えばM7程度の地震が南海トラフで起きた時、それが「前震」に当たるかどうかを判断し、臨時情報として発表するかどうかを評価検討会で話し合われます。臨時情報が発表されると、被害が想定される各地域の地方自治体で、住民避難について検討され、市町村長により「避難準備・避難勧告など」発令されることになります。しかし、1月13日毎日新聞オンライン記事によれば、臨時情報発令時点で住民避難について検討する地方自治体は約60％にとどまっているとのこと。あくまでも住民生活を守りたい市町村が、3日以上にも及ぶかもしれないし、空振りかもしれない避難準備を指示するには正確度に欠ける臨時情報、というイメージが「住民避難」検討をしない理由のようです。

「避難準備」では高齢者や子供がいる家庭の避難行動をはじめる

「避難準備」が発令されるとどれぐらいの人が避難行動を始め、避難所に移動するのでしょうか。
NHKによる高知市・静岡市の市民537人への聞き取りでは臨時情報ででた避難準備発令に対して「避難しない46％」「避難する52％」。避難勧告が発令されると「避難する80％」「避難しない16％」ということでした。

避難準備の長期化対策が必要

避難準備による避難所生活は3日～7日が限度とされています。避難準備が長期化することへの十分な対策は、市民も地方自治体もできている状況ではありません。例えば市民の避難準備として「ものの買い占め」「ガソリン給油」などがはじまり一時的に物資が不足します。

会社に出社するかどうか、学校や保育園はどうするのか、エコノミークラス症候群、感染症など別の問題が派生しないかなどの心配が考えられます。

■非常用物資を家族の3日分常備する
「避難準備」が発令された場合は家族などと連絡し、落ち合う場所、どこに避難するか、連絡方法などを確認します。同時に非常用持出品の用意をし、いつでも避難行動できる準備を行いましょう。災害時には1分2分が生死を分けることもあります。

■近隣の人との声かけができる関係を日頃からつくる
近所に一人暮らしの人がいたり、要介護者や幼児がいる場合、声をかけられるような関係性はもっていたいですね。

■地域のなかで避難所となる場所を確保する
高知県では市民が自主的に地域に避難所となる場所を見つけて交渉していると伝えていました。一般の住居でも避難民を受け入れられるよう行動を起こしているようです。トイレ、お風呂、安全に眠る場所が確保される必要があります。

市民同士の避難民受け入れあいは、自分たちでも可能なことです。離れて暮らす家族や親戚同士、友人同士で話し合っておくことができればいいですね。もっと広げて違う地域の相互避難所グループをつくるということも考えられます。近隣の家族や友人は同じ立場になりますから、別の地域に避難したり、何かのことで助け合えるグループを作ると有効です。

できることからはじめましょう。

（画像出典元：NHK）

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